木造住宅耐震診断、耐震リフォーム工事

木造住宅の耐震診断を受ける事により、地震に対するお住まいへの不安を数値化して知る事ができます。
それにより、それぞれの状況に適した具体的な対策を考えられ、お住まいに合った補強工事に移ることができます。

ご要望、ご質問等、何なりとお気軽にご相談ください。暮らしの安心をお届けいたします。

財団法人日本建築防災協会「木造住宅の耐震診断と補強方法講習会」修了
「さいたま市既存建築物耐震診断資格者名簿」(木造)登録
「東京都木造住宅耐震診断技術者育成講習会」修了考査合格

耐震診断の必要性

大地震おける被害の検証により、地震時に自力で脱出非難する事は難しく、住民の命を守る為には最悪でも「建物が倒壊しない強度の必要性」が再認識されました。

同時に、昭和56年以前の基準で建てられた木造住宅には、十分な強度が確保されていない可能性が高い事も浮き彫りになりました。

そこで、木造住宅の耐震改修促進を、積極的に勧める施策がとられています。

１．建築基準法で、昭和56年に改定された「新耐震基準」により建てられた家は、阪神・淡路大震災でも大きな被害は受けていません。

それ以前に建てられた家は、地震に対する強さを一度チェックする方がよいでしょう。

２．一般的な木造住宅の強度は、壁の量と強さ、バランスにより決まります。

極端に壁の少ない家、あるいは家の外壁面に壁がほとんど無い所がある家は、耐震性が低い可能性が高いです。

○「誰でもできるわが家の耐震診断」
上記のプログラムがインターネットで公開されていますので、試してみるのも良いと思います。

耐震性に不安のある方は、専門家の耐震診断を受けましょう。
手軽な一般診断なら建物を壊す事も無く手軽に受けられます。

もし、耐震性が低いと判断され補強工事を考える時は、直接補強設計に進む場合と、精密診断でより厳密に調べた後に、補強設計に進む場合があります。

○一般診断法：見えない構造部分は想定により計算するので、不必要に解体する事が無い。その分より安全側の設計になり、必要以上の補強になりがち。

○精密診断法：原則構造部分は全て確認する必要があるので、見えない所は補強箇所に係わらず解体して調べる必要がある。その為現状にあった的確な補強が出来る。

ここでは、現実的にどの程度の工事が可能か、どの程度の耐震性を目標とするのか専門家とよく話し合って、基本指針を決めましょう。

余りにも耐震性の低い建物に住み続けるのは不安ですが、膨大な手間と予算をかけて、地震にびくともしない建物にする事が現実的な選択か、という事もあるので、ここでしっかり方針を話し合う事が必要です。

また、耐震改修の促進が施策になっていますので、補助金が支給される地方自治体が多くなっています。
役所も専門の窓口を設けるなど、対応に力を入れていますので、一度問い合わせてみてください。

耐震力を上げるためには、耐震壁を増やします。柱の間に筋交いを入れたり、構造用合板を張ったりする事で、地震の横揺れに対抗します。

壁を強くしても、骨組みの基本である柱や土台、筋交いの接合部が抜けてしまうと、建物が崩壊してしまいます。
そこで、接合部を金物でしっかり固定します。

建物を支えるのは、最終的には基礎です。基礎が弱い場合は、鉄筋コンクリートを既存の基礎と連結して打ち増したり、建物の下全体に敷き詰める等して足元をしっかり固めます。

古い家、湿気の多い家では、土台や柱が劣化している事が少なくないので、ボロボロの部分は新しい木材に取替て、接合部を金物や板などで補強します。

建物が重ければ重いほど、地震時にかかる力が大きくなります。そこでよく行われるのが、重い瓦葺の屋根を、軽い金属製やスレート製に葺き替える事です。

ただし大きく軒の出ている屋根では、軒の固定状況を確認しないと、軽くなった屋根が強風であおられる事があるので注意が必要です。